半導体産業人協会ではWSTSの半導体デバイス売上高とSEMIの半導体製造装置の売上高のデータを入手し、半導体市場の動向を分析するとともに、時系列予測法を用いて将来の市場動向を予測している。半導体市場は現在、生成AI関連の大きな需要に伴い、高性能ロジックやメモリの成長が継続しているが、その他のデバイスの成長は緩やかである。時系列予測法を用いた将来予測は、これまでの推移をもとに統計的に将来の動向を予測する手法であるが、この方法を用いた予測では、2026年頃からメモリの価格下落に伴う、いわゆるシリコンサイクルを再現する危惧があることが示された。

半導体業界は、米中貿易問題や相互関税の先行きが見えず、設備投資などが先送りされるなど、先行き不透明感が強まっております。短期的には、厳しい局面を迎えている半導体業界ですが、次の時代を牽引していく様々な技術、製品の離陸が見えてまいりました。中長期的には業界の先行きはさらに明るくなっています。今後の業界の見通しを最新動向を交えてお話し致します。

中国は国を挙げて半導体産業を推進している。巨額な補助金支援により世界の半導体製造装置購入の3〜4割を占めるまでになっている。一方で国産製造装置メーカーも実力を上げている。NAURA（北方華創）やPiotech（拓荊科技）などが急成長しており、270nm世代では実用レベルに到達している。かつては政府補助金目当ての購入で稼働しない装置も多かったが、現在ではレガシー半導体において問題なく製造できる水準となっている。ただし、最先端半導体製造用の露光装置など技術難度の高い前工程装置の国産化には、まだ10年程度かかる見込みだ。しかし、製造装置、部材から製造技術まで、中国の技術的追い上げは予想を超える速度で進行している。レガシー半導体なら国内で全工程を賄える体制が整いつつある現状を確認する。

コロナ禍期間を除きインド経済は好調であり、2000年以降は年平均7%を上回る好況が続いている。モディ首相政権下では、2014年に製造業を強化する「Make in India」を発表し、2030年までに製造業がGDPに占める比率を大幅に引き上げることを目指している。また、インドではスマートフォンや自動車部品、コンピューティング、データセンターなどの幅広い産業の需要増加を受け、半導体及び電子部品の需要増加が見込まれており、半導体のインドの半導体市場は2022年の約330億ドルから、2030年には約1,000億ドルへと飛躍的な成長を遂げる見込みである。他方、現状では国内に商業用の半導体製造拠点を有しておらず、インドは現在、半導体需要の約92%を輸入に依存しており、輸入全体に対して中国からの輸入が最も多く36%を占めている状況である。こうした状況を受け、インド政府は2020年に「自立したインド政策」を掲げ、各産業における輸入依存の低減、自国の生産・輸出拠点としての地位強化を志向する中で、特に半導体をはじめとする電子産業の強化を最重要産業政策と位置付けている。本講演では、インドにおける半導体産業の動向と、日印連携 (特に人材育成分野) の可能性について紹介する。

人型ロボットに的を絞って国際ロボット展2025を見学した。中国ロボットメーカからの出展が多く、日本企業では中国製ロボットを購入して特定作業をさせるためのソフト開発やAIを使ったティーチング技術を開発する企業が目立った。ロボットに仕事させる方法には、人が操縦、プログラム、AIを使ったティーチングがあるが、いずれも容易ではなく仕事教え込むことが律速している。また、多量のモータを搭載しているため、電力の消費が大きく、動作時間が短いことも問題点である。また、人型ロボットに対する日本と中国のアプローチの違いについても述べる。